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人工芝の捨て方「燃えるゴミ？」砂入りの場合は？環境に配慮した処分術
人工芝は一度敷くと長持ちしますが、いつかは寿命を迎えます。「そろそろ張り替えたいけれど、剥がした芝はどう捨てればいいの？」と悩む方は少なくありません。
特に、砂が入っているタイプや広範囲の人工芝は、家庭ゴミとして出せるのか、それとも粗大ゴミなのか、判断に迷うところです。間違った捨て方をすると、回収拒否や不法投棄のリスクにもつながります。
本記事では、DIYでの処分方法から専門業者への依頼まで、コストや手間のバランスを考えた最適な選択肢を解説します。
人工芝は消耗品
人工芝は「一度敷けば一生もの」と思われがちですが、実は消耗品です。設置環境や使用頻度にもよりますが、一般的に7年〜10年程度が寿命の目安とされています。
交換のサインとしては、ブラッシングしても起き上がらない「パイル（芝葉）の倒れ」や、紫外線による劣化で不自然な色になる「変色」、さらには裏面のラバー部分がボロボロになり「黒い粉が出る」といった症状が挙げられます。
劣化した人工芝を放置すると、見栄えが悪いだけでなく、マイクロプラスチックが流出して土壌や排水を汚染する原因にもなります。環境への配慮（SDGs）の観点からも、適切なタイミングで交換・処分することが重要です。
処分方法（個人・小規模向け）
DIYで庭に敷いた人工芝（小規模）であれば、自治体のゴミ収集に出すのが一般的です。これが最も費用を抑えられる方法ですが、出す前にはいくつかのハードルがあります。
まず必須なのが「下処理」です。はじめに金属性の固定ピンを抜き、不燃ゴミとして分別します。次に地面から剥がしますが、このとき土や砂が多く付着している場合、そのままでは回収されません。天日干しで乾かしてから叩くなどして、できる限り土を落としてください。
「燃えるゴミ・不燃ゴミ」として出す場合
多くの自治体では、一定サイズ以下にカットすれば「燃えるゴミ（可燃ゴミ）」や「燃えないゴミ（不燃ゴミ）」として出せます。
条件として、一般的に1辺が30cm〜50cm以下など、自治体の指定袋に入るサイズであることが求められます。カッターやハサミで細かく裁断し、指定袋に入れて出しましょう。
注意点として、人工芝の裏地（基布）は頑丈に作られているため、裁断作業はかなりの重労働です。また、ハサミの刃がすぐにダメになることもあります。軍手を着用し、大きめのカッターや万能ハサミを使用することをおすすめします。
「粗大ゴミ」として出す場合
カットするのが大変な場合や、量が多い場合は「粗大ゴミ」として出す方法があります。
一般的な流れとしては、まず人工芝を丸めて紐で縛り、持ち運べるサイズにまとめます。次に自治体の粗大ゴミ受付センターへ申し込み、処理券を購入したうえで、指定日に収集場所へ出すかクリーンセンターへ持ち込みます。
費用は1束あたり数百円程度が目安ですが、ここで重要な注意点があります。自治体によっては、人工芝を「建築廃材」や「処理困難物」とみなし、粗大ゴミとしての受け入れを拒否するケースがあることです。持ち込み後に断られないよう、事前に電話で「庭の人工芝は粗大ゴミで出せるか」を確認することが必須です。
処分方法（個人・大量処分向け）
庭一面に敷いた人工芝や、砂（充填剤）が入っていて重い人工芝の場合、自力でのゴミ出しは困難です。その場合は、プロの手を借りることをおすすめします。
専門業者に依頼する
不用品回収業者や造園業者、解体業者などに依頼する方法です。
- メリット：
- 重い人工芝を運ぶ必要がない。
- 剥がし作業から処分まで一括で任せられる（業者による）。
- 土や砂がついていても回収可能な場合が多い。
- デメリット：
業者選びの注意点
「無料で回収します」とトラックで巡回している業者や、極端に安価な業者は要注意です。回収後に山林などに不法投棄されるリスクがあります。依頼する際は、その地域の「一般廃棄物収集運搬業」の許可を持っているか、または許可業者と提携しているかを必ず確認してください。適正なルートでリサイクル・処分されることが、SDGsへの貢献につながります。
事業活動された人工芝は産業廃棄物として処理
フットサル場やテニスコート、店舗のディスプレイなど、事業で使用した人工芝は家庭ゴミとして出せません。
法的区分として、事業活動に伴って排出される人工芝は「産業廃棄物（廃プラスチック類）」に分類されます。そのため排出事業者は、廃棄物が適正に処理されたことを確認するために「産業廃棄物管理票（マニフェスト伝票）」の発行と管理が義務付けられています。
現状の課題として、人工芝は複合素材（プラスチック、ゴム、砂など）であるためリサイクルが難しく、そのまま埋め立てや単純焼却されるケースが多くあります。これは環境負荷が高く、近年の処分コスト高騰の一因にもなっています。現在は、廃材を固形燃料（RPF）などにリサイクルできる処理業者を選ぶなど、環境負荷を減らす取り組みが求められています。
